科目の組み合わせとして、いろんなパターンが存在しますが、
- 合格を最優先にするのか
- 合格後の実務を重視するのか
- 又はその両方を考慮するのか
まず、科目別の学習時間の目安として、法人税法と所得税法がもっともボリュームが多く、
簿記論、財務諸表論、相続税法、消費税法、固定資産税、事業税、住民税、酒税、国税徴収法と続きます。
ボリュームが多い方が実務との関連性が高く、低い方が実務との関連性が低いです。
簿記論と財務諸表論は必ず受験するので、割愛するとして、
税法科目をどう組み合わせるかが重要になってきます。
税理士として業務を行うには兎にも角にもまずは合格しないとスタートラインにも立てません。
合格を最優先させるなら、実務型、つまりボリュームが多い科目を出来るだけ避け、
比較的短期間で合格レベルに達するようなボリュームが低い科目を選択する必要があります。
固定資産税、事業税、住民税、酒税、国税徴収法は比較的ボリュームが少ないということで、
合格をまずは優先させるなら、選択必修の法人税法か所得税法プラスこれらの科目を組み合わせることが、
短期合格の可能性を高めるかもしれません。
（住民税と事業税はどちらか一方）
ボリュームが少ない科目を選んだからといって多い科目を選んだ場合より早く合格するとは限りませんが、
受験勉強の”負担”という点で、ボリュームが少ない科目のほうが確率が高いのではないかと思います。
法人税法、所得税法、相続税法は国税三法と言われており、
最も実務重視の組み合わせでボリュームが最高です。
消費税が導入されてからこれを加えて国税４法とも言われており、これも実務では重要な科目です。
この４科目は合格後の実務や、就職を考えると有利になるといえるでしょう。
ですが、相当なボリュームとなり、合格を長引かせてしまう恐れがあります。
何事もバランスが大事ということで、実務重視、合格重視と偏らず、
両方のバランスを取って受験するほうが、一番現実的なのかもしれません。
法人税法、所得税法のどちらか一方を選択し、
あとの２科目を実務系科目を１科目、ボリュームが少ない科目を１科目と
するパターンが受験者数を分析しても多いパターンのようです。
簿記論と財務諸表論は必須科目ですので、受験者は多いのは当然ですが、
毎年、三番目に受験者が多い科目として、「消費税法」が入ってきます。
相続税法も受験者数が多い科目です。
残り１科目に固定資産税、事業税、住民税、酒税、国税徴収法のどれかを組み合わせると
バランスが取れた組み合わせになります。
納税対象を大きく２つに分けると、企業と個人にわかれます。
実務で、企業を相手に仕事をするに重要な科目として、まず法人税法があり、
それに関連して、消費税法、事業税などがあります。
また、個人を相手に仕事にするのに重要な科目として、所得税法、相続税、住民税、固定資産税などがあります。
こういった関連性を考慮して、受験するのも戦略の一つです。
試験科目の中には、１００％計算の科目もあれば、１００％暗記・理論科目もあります。
計算が苦手な人でも計算問題しか出ない簿記論は逃れられないとして、
１００％理論科目である国税徴収法など科目の性格を知ることで、
戦略が立てれます。
●税法科目のデータ
所得税法 -
法人税法 -
相続税法 -
消費税法 -
酒税法 -
国税徴収法 -
住民税 -
事業税 -
固定資産税
組み合わせのバリエーション総数は４５通りにもなります。